仕事のプロ

2021.01.15

ポストコロナ時代のイノベーションとは?〈後編〉

イノベーターは戦略的に育成する

ポストコロナに向けて、多くの企業がイノベーション創出に本気で挑み始めている。しかし、コクヨ株式会社ワークスタイルイノベーション部で働き方改革プロジェクトアドバイザーを務める坂本崇博氏は、「イノベーター(イノベーションを生み出す人材)が不足している今の状態では難しい」と指摘する。後編では、イノベーションに向けた人材育成についてお聞きする。

ワーカー自身にも、強みを活かして
イノベーターを目指してほしい

新型コロナ拡大に伴う自粛期間から4か月経った今、企業は改めてイノベーションを担う人材の育成に目を向け始めています。

イノベーター育成を意識して、副業・兼業を認めるなど従業員の成長意欲に訴える企業も出てきています。また、コロナ禍をきっかけに多様なワークスタイルが受け入れられ始めています。

今こそワーカー自身も、『ヒトリマエ』のマインドを身につけて『みんなと同じ方が安心』という横並びの価値観を脱却するべきではないでしょうか。そして、仕事で達成したいことや、雇用形態や生活の場、時間の使い方なども含めて自分のワークとライフを総括的に考えることで、ポストコロナ時代にフィットするイノベーションを起こせるかもしれません。

例えば、会社から与えられた仕事の枠を超えて情報収集をしたり、異業種交流に参加したり、誰もまだやったことのない仕事の進め方を考えたり、新しい会議スタイルを試してみたり、仕事の枠を超えたさまざまな"試事"をしてみると良いと思います。

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コロナ禍によって多くの業界で業績悪化がみられ、事業継続に不安を抱える企業は多いと思います。しかし、ビジネス市場が一気に転換しつつある今を、チャンスととらえることもできます。企業が個々の従業員に目を向けて信頼関係を築き、エンゲージメントに訴えかけることで、イノベーションのきっかけをつくれる可能性は高いのです。


坂本 崇博(Sakamoto Takahiro)

コクヨ株式会社 ファニチャー事業本部/ワークスタイルイノベーション部/ワークスタイルコンサルタント/働き方改革PJアドバイザー/一般健康管理指導員
2001年コクヨ入社。資料作成や文書管理、アウトソーシング、会議改革など数々の働き方改革ソリューションの立ち上げ、事業化に参画。残業削減、ダイバーシティ、イノベーション、健康経営といったテーマで、企業や自治体を対象に働き方改革の制度・仕組みづくり、意識改革・スキルアップ研修などをサポートするコンサルタント。

文/横堀夏代