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働き方用語辞典「クリエイターエコノミー」

公開日:2025.7. 3

執筆:コクヨコラム編集部

#トレンド #マーケティング #働き方用語辞典

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クリエイターエコノミー

個人クリエイターが、WEB上で自身の商品やサービスを発信し、販売することで収益を得る活動や経済圏のこと

「クリエイターエコノミー」とは、映像や画像、文章など多様なデジタルコンテンツを創る個人クリエーターが、インターネット上でオリジナル商品やコンテンツ、サービスを提供し、収益を得る仕組みや経済圏のことです。クリエイターは、YouTubeやInstagram、TikTok、X(旧Twitter)などのSNS、音声配信サービスや画像投稿サイト、Eコマースといった多様なプラットフォームを駆使し、収益を得ます。

インフルエンサー・マーケティング調査会社「Influencer Marketing Hub」によると、2022年3月時点でクリエイターエコノミーの世界の総市場規模は約1,040億ドルに達し、世界中で活動するコンテンツクリエイターは5,000万人以上にも上り、新しい働き方のひとつでもあります。

また、一般社団法人クリエイターエコノミー協会と三菱UFJリサーチ&コンサルティングの調査によると、2021年時点で日本のクリエイターエコノミー市場規模は1兆3,574億円に達し、2034年には10兆円を超えると推定されています。

■クリエイターエコノミーが注目される背景
・プラットフォームの成長と収益化方法の多様化
YouTubeやInstagram、TikTok、SHOWROOMなどのデジタルコンテンツを扱うプラットフォームを活用し、誰でも気軽に発信し、収益を得られる環境が整ってきた。

・社会環境の変化
コロナ禍を機に、自宅で過ごす時間が増えたことで、動画視聴やオンラインショッピングなどのコンテンツの需要が高まり、コンテンツを活用して一般人が収益を得やすくなった。

■クリエイターエコノミーの種類
・メディアプラットフォームでの販売
動画・画像配信のYouTubeやInstagram、TikTok、Twitch、音楽配信のiTunes、Spotify、文字情報発信のnoteなど、オンラインでコンテンツを配信するサービスや仕組み。

・インフルエンサーを活用したマーケティング
企業やブランドが、SNSで影響力のあるインフルエンサーに商品やサービスを紹介を依頼し、認知拡大や購買促進を図るマーケティング方法。インフルエンサーを紹介するエージェントやCRMツールサービスも、クリエイターエコノミーに含まれる。

・オーディエンスによる直接課金
オーディエンス(コンテンツ消費者)による商品やサービスを購入・利用、クリエイターを直接応援するクラウドファンディング、コミュニティ運営支援サービス。

■クリエイターエコノミーの収益化方法
・動画やライブ配信
・デジタルコンテンツ販売
・広告収入、有料定期購読、投げ銭
・クラウドファンディング
・プロダクトプレイスメント、間接広告
(作品中に商品を登場させ、間接的に宣伝を行う手法)
・スポンサードコンテンツ
(企業やスポンサーが製作費を出し制作されるコンテンツ)

グッズや商品、動画・音声・文章などのコンテンツやサービス、スキルなど、多岐に渡るコンテンツがクリエイターにより日々生み出されています。ジャンルや世代、属性などもバラエティー豊かなのが特徴です。企業がマーケティングを検討する際には、ターゲットに合ったクリエイターを見つけ活用することで、より効果的に認知や収益を高めることができるでしょう。

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