2020.7.27

「ポストコロナに向けた働き方の変化」レポート
~THE SIGNS:WorkStyle Changes for
a Post‐COVID‐19 World~

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 新型コロナウィルスの感染拡大の影響から、私たちは半ば強制的に在宅勤務を実施することとなりました。これまでのオフィス中心の働き方から新しい働き方に移行したことで、意識や行動が変わったと実感している人も多いのではないでしょうか。

 そこで私たちは、緊急事態宣言中に在宅勤務を行ったワーカー約3,000人を対象に、働き方の意識や行動変化に関するアンケート調査を実施(※1)。その結果をもとに、『ポストコロナに向けた働き方の変化』と題して、今後働き方に大きな影響を与えうる11の傾向をレポートにまとめました。その中から、一部の調査結果をご紹介します。

 

集合型から分散型の働き方が主流へ

 たとえば「テレワークでも自分の業務を問題なく進められるようになったか」という設問に対して、41%のワーカーが「強く思うようになった」「思うようになった」と回答した結果などを紡ぎ、このような働き方の変化を考察しました。

 ほかにも、「個人作業に集中できるようになった」(42%)、「無駄だと思う会議・打合せが減った」(51%)などの業務の生産性や効率性のほか、「家族やパートナーと過ごす時間が充実するようになった」(42%)や「自身の健康に対する意識が高まった」(44%)といったプライベートに関する変化も見られました。

 一方で、「社内メンバーとの情報交換や雑談を行いやすくなったか」という設問では、34%のワーカーが「まったく思わなくなった」「思わなくなった」と回答しており、関係性を深めたり拡げたりする活動など、オフィスへ出向くメリットも明らかにしました。

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6つのワーカータイプから組織の特性を可視化

 このレポートの後半では、在宅勤務を実践したワーカーの意識・行動変化の傾向から、「自律志向-協調志向」「変化志向-継続志向」という軸で、ワーカーを6つのタイプに分類しました。年代や業種といった属性別のタイプ比率も分析しています。

 

 

これらの調査結果が、さまざまな組織において働き方を再構築するヒントになれば幸いです。 もしご興味がございましたら、下記よりダウンロードください。 

※1 調査概要(一部抜粋) 調査内容:在宅勤務中の意識や行動の変化について 調査期間:2020年5月25日~5月27日 調査手法:WEBアンケート(マクロミル) 調査対象:国内の民間企業社員及び公務員、20代~60代以上・男女