－ 純真学園大学様 Medical Learning Center －
看護部向けの学習環境・実習環境を整備、さらにカフェレストランやレストスペースを
含めた学生向けのオープンスペースも完備した新棟が完成しました。
グリーンを取り入れた落ち着いた空間が特長です。
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2020年に創立70周年を迎える信金中央金庫では、2018年８月に業務改革プロジェクトを開始し、ICT環境の整備や業務のペーパーレス化、本店オフィスのリニューアルを行ってきた。プロジェクトの中核を担う総合企画部長の神野善則氏は、「激変する金融業界において、今までと同じやり方をしていたのでは価値を提供し続けることは難しい。画期的なアウトプットを実現するには、働き方と環境を同時に変えることが不可欠だと考え、大規模な改革を実現しました」と語る。前編では、同社が改革に着手した経緯や、方向性の策定についてお聞きした。
近年、教育現場にアクティブラーニングが定着するなか、
ここ城西大学でもアクティブラーニングが可能な講義空間の整備を進めています。
学びのかたちの変化に伴い、2018年に水田記念図書館内に「ラーニングコモンズ」を設置。
さらに2019年には、新築の22号館にアクティブラーニングに対応できる「セミナー室」
を設置しました。今回は、これらの教室でどのようなアクティブラーニングが行われているのか、
教員、職員、学生の皆さんにお聞きし、実際の授業見学を通じて、
実践的アクティブラーニングをレポートします。
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2019年11月、コクヨ主催で開催されたビジネスカンファレンス「WORKSTYLE INNOVATION PROJECTS」では、働き方改革やオフィス改革をテーマに、コクヨのコンサルタントが支援したお客様が登壇して、具体的な事例を披露する講演会と、コクヨのコンサルティングが体感できるセミナーの計８つのセッションが行われました。
＜レポート一覧＞
開拓・共創精神の復活と新しい価値の創造を目指す
組織風土改革に取り組む
三菱マテリアル株式会社では、2017年から2019年までの３カ年にわたって、中期経営戦略のテーマである「成長への変革」を目的とした組織風土改革を進めている。
同社は140年の歴史に支えられた老舗企業だが、時代の変化が加速する中で組織風土を変える必要性を強く感じていた。そこで、過去の成功体験に甘んじず各事業が切磋琢磨する開拓・共創精神を復活させることと、今の時代に求められる新しい価値を創造することを目的に、働き方を変えようと改革に踏み切ったのだ。
同社は目指すべきワークスタイルのあり方を、「創造性の発揮」「戦略的なコミュニケーション」「業務生産性の向上」という３つのコンセプトに落とし込んだ。そして、これらを実現するために本社移転を計画したのだった。
ヤンマーの企業理念を具現化したオフィスで働き方改革を加速 vol.1
自社技術を結集させた新本社ビルが社員の意識を大きく変える
ヤンマーといえば、農業機械の専業メーカーというイメージを持つ人が多いのではないだろうか。しかし、ヤンマーの事業フィールドはさらに幅広く、ディーゼルエンジンやガスエンジンを利用した発電・空調システムをはじめ、高出力・省エネの船舶用エンジン、小型建設機械、プレジャーボートや漁船の開発など、都市・大地・海に渡って、技術開発を行う総合産業機械メーカーだ。
2012年、ヤンマーは創業100周年を迎えたことを機に、ブランド戦略をはじめ大きな変革に着手。2014年に大阪梅田の本社ビルを建て替え、従来のイメージを払拭し、新たな企業理念・ブランドを新本社ビルで具現化した。グローバル企業としてさらなる飛躍を遂げるためにヤンマーが取り組んでいるさまざまな"改革"について、総務部長の山田耕一郎氏をはじめ、同社総務部の方々に新たな変革を遂げた経緯について話を聞いた。第１回は理念をカタチにした新本社ビルについて取り上げる。
オフィス調査によって働き方の課題を発見する
働き方改革11：正確な現状把握が改革の第一歩に
働き方改革というと具体的な施策がクローズアップされがちですが、私たちコクヨでは、あらゆる取り組みのベースには調査があると考えています。そこで、お客さまの働き方改革を支援していくプロセスの一環として、オフィスにおけるさまざまな調査サービスを実施しています。
私たちが調査を行うのは、お客さまが感じている課題がなぜ起こっているのかを明らかにし、解決策を探るためです。さまざまな切り口からの調査によって、オフィスの実態が浮き彫りになり、課題が見えやすくなります。問題の本質が明確になれば、解決策を打ち出しやすくなります。
また、施策の前後に調査を行うことで、効果を検証しやすくなるメリットもあります。期待していた効果がみられない場合も、調査データが残っていれば次の一手を考えることが可能になるからです。
平成25年度に開校した吉川市立美南小学校。近隣の開発により当初の予想以上に児童の数が増え、教員の数も職員室のキャパシティを超えるようになりました。会議室を改装して第二職員室を作る案も出ましたが、「教職員の一体感や意思疎通のしやすさを維持・改善するために、なんとか今あるスペース内で収めたかった」と清水孝二校長。同校が働き方改革の視点で職員室のあり方を考え抜いたその結果とは...？
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働き方改革に取り組みたいが、
「何から始めたらいいのかわからない」「どんな施策が効果的なんだろう」と悩んでいるなら、
まずは「会議改革」から始めてみませんか！
あまり発言がでない「沈黙会議」
ただ漠然と思ったことを言い合っている「無責任会議」
上司の顔色を伺いながら当たり障りのないことをいう「建前会議」など･･･
会議に対する課題はいろいろあると思いますが、
そんな「ダメ会議」は、生産性を下げるだけでなく、
社員の仕事に対するモチベーションまで下げてしまいます。
そんな非効率な会議も、ファシリテーションを変えるだけで劇的に改善できます。
参加者から活発に意見が出る、
時間通りに結論が出る、
次の会議までに各自が取り組む内容が明確になる、
そんな会議にするには何を意識すればいいのでしょうか？
今回のセミナーでは、会議の生産性向上に役立つ「会議ファシリテーション研修」の一部をご体感いただきます。
研修ご検討の機会として、ぜひご活用ください。
働き方改革はコミュニケーション改革から
～ コミュニケーション活性化のための５ルール ～
企業が抱える課題としてよく言われるのが「コミュニケーションの活性化」。
むしろ、コミュニケーションに課題を感じていない企業の方が少ないのではないでしょうか。
それほど一般的な課題でありながら、簡単には解決できないのがコミュニケーション問題です。
また、コミュニケーションへの課題は、同時に企業で起こるさまざまな問題の要因にもなることから、
活性化の効果は絶大と言えます。
昨今、多くの企業が取り組んでいる働き方改革においても、
コミュニケーションは欠かすことのできないテーマです。
どんなに優れた施策を打ったとしても、その目的が伝わらなければ失敗しますし、
コミュニケーション不足により改革が進まないことも多々起こります。
働き方改革の成功を左右するとも言える「コミュニケーションの活性化」。
今回の無料セミナーでは、空間をつくり、働き方をサポートしてきたコクヨが導き出した、
コミュニケーション活性化のための５つの視点を紹介します。
本研修導入検討の機会として、ぜひご活用ください。
